みずほ情報総研(東京・千代田、小原之夫社長)は
医師グループと共同で、抗がん剤などで治療中の患者に対する
「痛み緩和ケア」の実施率を全国のがん治療医にアンケートした。
同ケアの実施率が「1割に満たない」と回答した医師は過半の約6割にのぼり、一般的に3割程度とされるがん患者の痛みの発生率に比べ、ケアが不十分だと警告している。
調査は昨年8月に実施。3856件の調査票を送付し、
431件の回答を得た。抗がん剤などで治療している
「根治的治療期」の患者に痛み緩和ケアを実施している割合は低い。
入院患者に対し同ケアを実施している割合が「3割以上」と
答えた医師は8.4%、外来患者では同5.1%にとどまった。
(2007年2月8日 日経産業新聞)
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